第38回 第4問工事別原価計算表の作成と部門共通費の配賦基準の用語
問1は繰越工事3件と当月着工3件について、予定賃率による労務費と直接原価基準による工事間接費の予定配賦を行い、工事別原価計算表を完成させ、工事間接費配賦差異の月末残高を求めます。問2は部門共通費の配賦基準を性質別・基準数値別に分類する用語の穴埋めです。
- 問1 労務費 予定賃率による労務費:予定賃率1,800円 × 各工事の直接作業時間で計算します。
- 問1 工事間接費 直接原価基準による工事間接費の予定配賦:予定配賦率 = 工事間接費予算4,800,000 ÷ 直接原価総発生見込額96,000,000 = 0.05。各工事の当月直接原価(材料費+労務費+外注費+直接経費)に0.05を掛けます。
- 問1 完成・未成 当月完成工事原価と月末未成工事原価:月初未成工事原価は前月繰越の4費目の合計。完成したNo.301・303・401・402は月初分+当月発生額を完成工事原価に、未完成のNo.302・403は月末未成工事原価にします。
続きと残りの小問を読む →第36回 第3問営業費の分類と直接原価基準の工事別原価計算表
問1は注文獲得費・注文履行費・全般管理費という営業費の機能別分類について用語を選ぶ穴埋め。問2は予定賃率による労務費と、直接原価基準の予定配賦率による工事間接費を工事ごとに計算して工事別原価計算表を完成させ、配賦差異の月末残高と貸借を答える。
- 問1 営業費の分類(用語選択):注文獲得費は受注促進のための費用、注文履行費は獲得した注文を履行するための物流・集金・アフターサービス費用、全般管理費は経理部等の管理費用と整理して選ぶ。
- 問2 月初・工事間接費 月初未成工事原価と工事間接費の予定配賦:予定配賦率=工事間接費予算3,400,000÷直接原価総見込68,000,000=0.05。各工事の当月直接原価(材料費+労務費+外注費+直接経費)に0.05を掛ける。
- 問2 労務費 予定賃率による労務費:予定賃率@1,200×各工事の直接作業時間。
続きと残りの小問を読む →第33回 第4問原価・非原価の区分と工事別原価計算表の作成
問1は費用や損失がプロダクト・コスト、ピリオド・コスト、非原価のどれに属するかを答える問題。問2は予定賃率による労務費と、直接原価基準による工事間接費の予定配賦を計算して工事別原価計算表を完成させ、配賦差異の月末残高を求める。
- 問1 原価・非原価の区分:現場の資材費や現場監督者の人件費は工事原価、本社職員の出張旅費は期間原価、借入金利子と盗難損失は非原価。
- 問2-1 当月完成工事原価:月初未成工事原価+当月の直接原価+工事間接費で集計する。
- 問2-2 月末未成工事原価:未完成のNo.502・No.602について同様に集計する。月初未成工事原価はNo.501が1,329,000、No.502が2,778,400。
続きと残りの小問を読む →第31回 第4問原価の本質と工事別原価計算表・配賦差異
問1は『原価計算基準』が示す原価の本質4項目の空欄を語群から選ぶ理論問題。問2は予定賃率による労務費と直接原価基準の予定配賦による工事間接費を計算して4工事の工事別原価計算表を完成させ、工事間接費配賦差異の月末残高と貸借を答える問題。
- 問1 原価の本質:原価は経済価値の消費であり、経営において作り出された給付に転嫁される価値で、経営目的に関連し、正常的なものである。
- 問2 原価計算表 工事別原価計算表:労務費は予定賃率1,500×直接作業時間。予定配賦率は3,260,000÷81,500,000=0.04で、各工事の直接原価(材料費+労務費+外注費+直接経費)に乗じる。
- 問2 配賦差異 工事間接費配賦差異月末残高:当月の差異は予定配賦額320,000−実際発生額323,000=3,000の借方差異。前月繰越の借方2,500と合わせて5,500の借方残高。
第28回 第4問原価計算の種類の理論と工事別原価計算表の作成
問1は記述が形態別・総原価・総合・個別のどの原価計算に関係するかを選ぶ理論問題。問2は予定賃率による労務費と直接原価基準の予定配賦による工事間接費を計算して工事別原価計算表を完成させ、配賦差異の月末残高を求める。
- 問1 工事原価計算の種類:費目別区分→形態別、営業費まで原価に含める→総原価、期間原価÷生産量→総合、指図書ごとの集計→個別。
- 問2 労務費・工事間接費 予定賃率と直接原価基準による配賦:労務費 = @1,200 × 直接作業時間。配賦率 = 2,169,000 ÷ 72,300,000 = 0.03 を各工事の当月直接原価(材料費 + 労務費 + 外注費 + 経費)に掛ける。
- 問2 完成・未成 完成工事原価と月末未成工事原価:各工事の月初未成工事原価 + 当月直接原価 + 工事間接費配賦額を集計し、完成したNo.100とNo.200を完成工事原価、No.110を月末未成とする。
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